新宿区でマンション売却を検討中の方必見！相場や価格推移のポイントも紹介

新宿区全体のマンション売却相場の最新傾向と推移

2026年1月時点における新宿区のマンション平均成約価格は8,641万円で、前年に比べて＋8.9％の上昇となっています。また、1平方メートル当たりの成約単価は149万円で、東京23区の平均（127万円）を約12％上回る水準です。

また、2020年から2025年にかけての推移を見ると、平均成約価格は5,740万円から8,641万円へと約50％上昇しています。

これらのデータから、新宿区では成約価格と平米単価ともに、近年、堅調な上昇トレンドが続いており、都心部においても特に強い成長傾向がうかがえます。

築年数・専有面積別で見る価格差と注目ポイント

新宿区のマンション市場では、築年数や専有面積によって価格に大きな差が生じています。まず築年数別に見ると、築浅の物件ほど高い単価で取引される傾向があります。例えば、「築1〜5年」のマンションは平米単価186万円であるのに対し、「築41〜45年」は86万円、「築51年以上」は71万円と、大きく下落しています（㎡単価：築1〜5年 186万円／築41〜45年 86万円／築51年以上 71万円）。

専有面積別の傾向を見ると、広いほど平米単価が高くなる傾向が見られます。具体的には、専有面積が141㎡以上の物件では189.82万円／㎡と最高であり、次いで120～140㎡が150.45万円／㎡、100～120㎡が134.95万円／㎡と続きます。平均的な中古マンションの専有面積は約51㎡です。

このように、新宿区では築浅で専有面積が広いほど平米当たりの単価が高くなる傾向があります。一方、築年数が経過した物件は平米単価が下がるため、売却を検討する際には「築浅で広い物件ほど高く売れやすい」というポイントを意識することが重要です。

エリア別（町村別）で見る価格の違いと傾向

新宿区内ではエリアごとにマンション売却の平米単価が大きく異なります。例えば、市谷本村町は228万円／㎡と非常に高値水準です。これは高層マンションが多く資産価値が高いためです。また、西新宿も191万円／㎡と高い傾向にあり、タワーマンションの供給や再開発が価格を押し上げています。一方、西落合は91万円／㎡と、同じ区内でありながら約2.5倍の価格差があります。これは立地やブランド力、再開発状況の違いによるものです（2026年1月時点）です。

このように、アクセス・街のブランド・再開発の進展など、エリアの特性が価格に強く影響します。売却を検討する場合には、ご自身の物件がある町村の詳細な単価を押さえることが、高値売却の第一歩となります。地域特性に応じた戦略を立てることで、相場以上の価格での売却も視野に入ります。

月別・シーズン別の成約動向と売却タイミングの見極め

新宿区のマンション売却について、月別およびシーズン別の成約動向を把握することは、売却を検討中の方にとって極めて重要です。最新データによると、2025年9月の新宿区における平均成約価格が１億０,０６５万円と、過去最高を記録しました。さらに平米単価も１７０万円／㎡と突出した高さを示しています。この急騰は、西新宿の高額タワーマンションなど複数の高価格帯物件の成約が背景にあります。この状況から、2025年下期以降も堅調な市況が続いており、現時点は売却を検討する方にとって「売り時」と言える状況です。

次に月別の成約件数を見ますと、３月が最も活発な時期で、2025年は約90件、2024年は約93件という実績でした。これは新年度を迎える前に転勤や進学などの需要が集中するためです。一方で、8月や1月は休暇や年末年始の影響で成約が減少する傾向にあります。しかし6～7月や11月は比較的安定した件数を保っており、例として2025年6月は85件、11月は90件と、相対的に好調でした。

こうした傾向を踏まえると、売り時の一例として「3月の成約を目指すなら、1月中旬からの売却活動が効果的」です。実際、1月から活動を始めることで、3月の成約ピークに合わせた販売展開が可能となります。さらに、2025年下期（特に9月以降）の市況の強さは、新宿区での売却を有利に進める追い風になると考えられます。

まとめ

新宿区のマンション売却相場は近年大きな上昇を見せており、価格や成約件数の推移からも市場の活発さがうかがえます。築年数や専有面積による価格差や、エリア特性による相場の違いを知ることで、ご自身のマンションの価値をより正確に把握することができます。さらに、売却のタイミングを見極めることで、納得できる条件での売却が実現しやすくなります。まずは今回の情報をもとに、ご自宅の状況を見直してみましょう。